TNLメディアジーン（NASDAQ：TNMG）のグループ会社、株式会社メディアジーンが運営するビジネス インサイダー ジャパンは、旗艦イベント｢BEYOND MILLENNIALS（ビヨンド・ミレニアルズ）｣と｢Beyond Sustainability（ビヨンド・サステナビリティ）｣を、2025年2月に同時開催いたします（https://www.businessinsider.jp/article/300106/）。
ビジネス インサイダー ジャパンでは、2017年1月の創刊以来、｢Better Capitalism──やさしさがめぐる経済をつくろう｣のタグラインのもと、コンテンツやイベントを通じてメッセージを伝えてきました。
｢良き取り組み｣をしている人や｢良き会社｣にスポットを当てることで、やさしさがめぐる社会の後押しをしたい。そう考えて続けてきたのが、個人を表彰する「BEYOND MILLENNIALS」と、企業・組織を表彰する｢Beyond Sustainability」です。 2つのアワードを通して、社会課題解決×ビジネスに取り組む先駆者を応援するとともに、この先の世界がどのようになるのか、今注目すべきテーマと未来の兆しを伝えます。
どちらも、その分野を熟知したアドバイザリーボードと編集部による審査会で候補を選定し、2025年2月に受賞者・受賞企業を発表いたします。
「BEYOND MILLENNIALS 2025」概要
■対象
ミレニアル・Z世代の起業家や活動家
■カテゴリ（予定）
・起業家部門
・Next Leader部門
■アドバイザリーボード（五十音順）
・斎藤祐馬／デロイト トーマツ ベンチャーサポート 代表取締役社長
・平田美奈子／CIC Tokyo ゼネラル・マネージャー
・藤本あゆみ／一般社団法人スタートアップエコシステム協会 代表理事、A.T. カーニー アソシエイテッドスペシャリストアドバイザー
・永田暁彦／UntroD Capital Japan 代表取締役社長
・中村多伽／taliki代表取締役CEO、talikiファンド代表パートナー
「Beyond Sustainability 2025」概要
■対象
主に日本国内で活動する企業、団体
■カテゴリ（予定）
・Sustainable Products ＆ Services部門
・Social Impact部門
・Rulemaking部門
・Resolving Inequality部門
■アドバイザリーボード（五十音順）
・小沼大地／NPO法人クロスフィールズ代表理事
・夫馬賢治／ニューラル 代表取締役CEO、ニュースサイト｢Sustainable Japan｣編集長、信州大学グリーン社会協創機構特任教授
・向千鶴／CRANE＆LOTUS 代表
・山田和雅／BIOTOPE Managing Partner、Strategic Designer 、Systemic Designer
公募も実施中
サステナビリティ×ビジネスを実践している企業をより広く募るため、「Beyond Sustainability 2025」では読者のみなさまから候補企業を募集します。
■募集条件
・日本に拠点がある企業、団体であること
・サステナビリティを標語的に掲げているだけでなく、｢言動一致｣で実行していること
■受付期間
2025年1月21日（火）〜2月9日（日）23:59まで
※自薦・他薦は問いません
■応募方法
下記のフォームよりご応募ください。
https://jp.surveymonkey.com/r/9BWZGSX
※写真は過去アワードイベント時のものです
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▼ビジネス インサイダー ジャパンについて
ビジネス インサイダー ジャパンは、ニューヨークに拠点を置く経済メディア・Business Insiderの日本版です。現在、Business Insiderは全世界で10エディションを展開し、2.8億人以上の読者を抱えています。日本版は2017年1月に創刊。創刊時よりビジョンとして「Better Capitalism──やさしさがめぐる経済をつくろう」を掲げ、より良い働き方、より良いビジネス、より良い社会につながるコンテンツを発信しています。
サイトURL：https://www.businessinsider.jp/
X：https://x.com/BIJapan
YouTube：https://www.youtube.com/@BusinessInsiderJP
▼株式会社メディアジーンについて
ミレニアル世代のための経済メディア『ビジネス インサイダー ジャパン』やテクノロジー＆製品情報メディア『ギズモード・ジャパン』、インクルーシブな未来を拓くコミュニティ＆メディア『マッシングアップ』、ガジェット特化のクラウドファンディングサービス『マチヤ』など、ターゲット・コミュニティにむけた14のメディアと、3つのコマースサービスの計17ブランドを運営しています。
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