株式会社メディアジーン（本社：東京都渋谷区、代表取締役 CEO：今田素子　以下、メディアジーン ）は、コマース事業において、2021年11月26日から12月2日にAmazonで開催されたビッグセール「Amazonブラックフライデー」にあわせて掲載したコンテンツコマース記事を通じ、これまでのAmazonでのビッグセールにおいて、メディアジーン史上最多となる数億円の商品売上と数十万件の注文件数を達成しました。

なお、昨年のブラックフライデー期間での注文件数と比較（※）し、約1.5倍の商品売上・注文件数となりました。
※今年のAmazonブラックフライデー7日間と、昨年のブラックフライデー＆サイバーマンデーの5日間を比較

メディアジーンが展開するコマース事業

当社が運営する、『ギズモード・ジャパン』『ライフハッカー［日本版］』『ROOMIE』『Business Insider Japan 』などのメディアには、月間3000万人もの購買意欲の高い熱心なファンが訪れます。

各メディアの文脈を活かしたストーリーによって商品・サービスと読者をつなぎ、共感を想起した購買行動を起こすコマース事業に、当社は2017年より注力してきました。

2021年現在は、コンテンツコマースやクラウドファンディングに加え、独自のECショップ運営やオリジナル商品の開発、D2C支援事業など、さまざまなかたちでコマース事業を展開しています。

今後のメディアビジネスにおけるコマース事業の発展性

当社はこの事業について、読者にとって有益なコンテンツであるとともに、広告主やプラットフォームに依存しないメディア自身の主体的な収益源として捉えています。

毎年その売上を飛躍的に伸ばし続け、4年連続で過去最高額を達成。

その重要性・発展性は、今後のメディアビジネスにおいてより大きなものになると確信しています。
■過去4年間におけるコマース事業での流通額の推移
2018年度：前年（2017年度）比222.3%
2019年度：前年（2018年度）比147.5%
2020年度：前年（2019年度）比161.4%

＜メディアジーンの今後のビジネス展開について＞
・メディアアセットを活かしたEC事業
・D2C（ダイレクトtoコンシューマー）事業支援
・Amazonや楽天などを利用した販売支援
・メーカーとの共同プロダクト開発・自社企画による商品開発
・コンテンツコマースにおけるパートナー開拓
・クラウドファンディングプラットフォーム『machi-ya』を活用したテストマーケティング
※Amazonは、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。

 

【株式会社メディアジーンについて】
ミレニアル世代のための経済メディア『Business Insider Japan』やテクノロジー＆製品情報メディア『GIZMODO』、インクルーシブな未来を拓くコミュニティ＆メディア『MASHING UP』、ガジェット特化のクラウドファンディングサービス『machi-ya』など、ターゲット・コミュニティにむけた10のメディアと、2つのコマースサービスの計12ブランドを運営しています。

【本件に関するお問い合せは下記まで】
株式会社メディアジーン 事業戦略部
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